子供の教育費で重要なことはマネープランをしっかり立てることである

2016年5月18日

LISA78_kuyasiiMBA20141018102736_TP_V子供が生まれてから幼稚園、小学校、中学校の義務教育を終えた後は高校、大学へと進学していく事が当たり前になってきました。

この状況によって親にかかる負担はますます大きくなる一方という状況になっています。

ではどのようにすれば、子供の教育費を上手に捻出して、そして賢い教育費への投資の仕方が出来るのでしょうか。

スポンサーリンク

子供一人にかかる平均的な教育費は?

例えば、小学校から中学、高校、大学というルートを選択するとなんと平均2000万円以上かかると言われています。

幸運にも大学までの教育を公立校に進学したとしても1000万円近くもかかるのです。もちろんこれらの教育費用は大学進学時の自宅通学の費用の場合なので、もし遠くの大学へ進学することになると下宿費用なども上乗せされるのでさらに出費が大きく増加してしまうことになります。

また、学習塾や予備校に行った場合の授業料もかかることも見越して試算しなければなりません。

これだけの大きな教育費を捻出していくのは一般的なサラリーマン家庭や中流家庭では非常に困難です。

最近は晩婚化に拍車がかかって、30代中盤以降に子供を授かる家庭も増え続けています。そうなると定年間際の50代中頃から子供の教育費の負担が最も大きくなる高校から大学時代の学費を支えていかなければならない背景もあり、近年の家庭の経済状況は教育費の重圧によって非常にひっ迫していると言われている所以となっているのです。

しっかりとしたマネープランニングが必要

こういった状況を回避するために、しっかりとしたマネープランニングが必要となってきます。

まず子供が生まれたら、なるべく早いうちに学資保険などに加入して毎月将来必要となる教育資金を積み立てていく事をおすすめします。

まだ子供が1歳や2歳で幼稚園に通い始めていないのに学資保険をかけることの重要度にピンとこないご両親が多いと思います。

しかし高騰する教育費をまかなうためにより早くからの積み立てスタートが、より進学先の幅広い選択肢を増やしてくれる大きなポイントとなるのです。

保険の無料相談

学資保険と一口に言っても、各保険会社から様々な特徴のある商品が出ています。その中からどういった学資保険の商品を選ぶか、なかなか難しいのが現状です。

こういった悩みを解決してその家庭に合った学資保険商品を提案してくれるのが保険の無料相談のファイナンシャルプランナーです。こういうサービスを上手に活用して子供の将来の教育費にしっかり備えるようにすれば後々安心です。

子供が生まれたら児童手当の手続きを必ずしよう

子供が生まれて、区役所に出生届を出しにいくと、児童手当の手続きもできるようになります。

この児童手当とは子供にかかる生活費を支援してくれる制度です。

・0歳~3歳未満・・・15000円
・3歳~小学校修了前・・・10000円(第1子・第2子)15000円(第3子以降)
・中学生・・・10000円

これが現在2016年の児童手当の金額です。

後は使い方ですよね。それこそ学資保険にあてたりですとか、子供の幼稚園代、保育園代、まるまる定期預金に移動したりとかいろいろあると思います。ただ注意点としてはこの児童手当に頼りすぎることは良くないということです。この先、この児童手当の金額が変わったり、もしかしたらなくなってしまう可能性もなくはないので。

スポンサーリンク